健康と病気の最前線

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そして、適応障害による休職から依願退職を促されるという事になって行く訳ですね。
しかし、そういつまでも求職者扱いで在籍させておく訳にはいかないのが企業というもの。
まあもっとも、休職でとどまっている間はまだ良くて、結果的には離職というケースに追い込まれる方も少なくありません。
勿論、その要因が職場にあるのであれば、その環境から遠ざかる事で症状の改善は望めるでしょう。
それに実際問題、休職は適応障害の一時的な回避手段に過ぎないという部分も否めません。
それに鬱病や不安障害などで仕事を休んでいる、あるいは休みがちだという人を加えれば、どれだけ多くの方が精神疾患で社会人として自立困難な状況にあるのでしょうか。
確かに、適応障害の診断書が下り、その要因となるストレス因子が職場にあるとすれば、取り敢えず勤務先も休職を認めざるは得ないでしょう。
しかし、確実に克服するためには、自分が単に精神力を鍛えて強くなっても、これは生理的にその環境を受け付けないのですから、思わしい結果は出にくいとみるべきでしょう。
当然、その要因が職場や学校にある場合が圧倒的多数で、そうなれば、休職や休学はやむを得ないと考えていいでしょう。

適応障害は、環境や人間関係のストレスに耐えきれなくなって情緒不安定になる精神疾患です。
ある意味、職場としても対応しきれなくなり、退職を勧めて来るというのが多くのパターンです。

適応障害による休職を申し出、その後会社が環境の変化を考えてくれるのが理想なのは確かです。
それを考えると、休職しても自分が適応障害を確実に克服出来なければ、復職は困難なのが現実。
ただ、再び休職が明けて職場に復帰すれば、また適応障害の症状が出るというのでは完全ないたちごっこ。
休職して取り敢えず治療に専念しても、復帰と同時に再発というのでは何の解決策にもなりません。
という事で、適応障害においては、休職ではなく、やはり離職が最良の解決策であるという事にもなって来てしまいます。
この適応障害の求職者の増加は、正しく現代が抱えるストレス社会という問題をストレートに物語っているようですね。
しかし、世の中そう自分の思う通りには行かないものですし、会社のこのような個人的対応がまだまだ少ないのが日本という国です。
ただ、適応障害の治療は非常に時間が掛かりますからね、短期間の休職ではとてもじゃないけどというのが現実。
そこで、関連のブログやサイトを読んでいても、休職は一時的な回避策であって、適応障害の解決策ではないという見解が目立つんですね。適応障害のため長期休職する人が昨今、性別や年齢を問わず急激に増えていると言われています。
だったらいっその事、休職ではなく離職という形を取って、治療に専念するのも一つの手は手でしょう。
そうした適応障害による休職や離職の支援制度や相談制度などもいろいろあるようですから、その辺りも関連のブログやサイトで調べられるといいのではないでしょうか。